見積り・積算の用語集

積算とは、工事の設計図や仕様書をもとに、必要な材料の数量や工事にかかる費用を算出する業務です。建設業・設備工事業では見積書を作成するための基礎となる作業で、正確な積算が適正な受注価格の設定と利益の確保につながります。

拾い出しとは、設計図や仕様書から、工事に必要な材料・設備・作業などの項目と数量を読み取り、一覧化する作業です。積算の出発点となる工程であり、拾い漏れや数量の誤りは見積金額や利益に大きく影響します。

数量拾いとは、図面や仕様書から材料、配管、機器、作業などの必要数量を正確に算出することです。長さ・面積・体積・個数などを工事の単位に合わせて集計し、材料費や労務費を見積もる根拠を作ります。

単価とは、材料や作業などを1単位あたりで表した金額です。材料単価、労務単価、機械経費、外注単価などがあり、数量に単価を掛け合わせることで工事費を算出します。仕入価格や市場価格の変動を適切に反映することが重要です。

見積書とは、工事を請け負うために必要な工事内容、数量、単価、金額、条件などを記載した書類です。発注者に工事費の根拠を示すとともに、受注者にとっては利益を確保できる価格を検討するための重要な資料となります。

歩掛（ぶがかり）とは、一定の工事量を仕上げるために必要な作業手間や材料の標準的な数量を示した基準値です。たとえば「配管1mの敷設に何人工かかるか」を数値化したもので、数量に歩掛を掛けることで必要な労務費や材料費を算出します。公共工事では国や自治体が定める標準歩掛が用いられます。

複合単価とは、材料費・労務費・経費などをひとまとめにして、1単位あたりの金額として表した単価です。見積書の項目数を減らして分かりやすくできる一方、内訳が見えにくくなるため、原価との差異を細かく分析したい場合は材料費と労務費を分けて管理します。

内訳書とは、工事費の構成を工種・項目ごとに分けて記載した書類です。見積書が総額と主要項目を示すのに対し、内訳書は各項目の数量・単価・金額を明細として示します。発注者が金額の妥当性を確認する根拠となり、受注後は実行予算を作成する際の出発点にもなります。

概算見積とは、詳細な設計が固まる前の段階で、過去の実績や標準的な単価をもとにおおよその工事費を算出することです。予算取りや発注可否の判断に使われます。あくまで目安であり、設計が具体化するにつれて金額が変動する前提で扱います。

直接工事費とは、工事の目的物を造るために直接必要となる費用です。材料費・労務費・直接経費で構成され、配管や電線などの資材、職人の手間賃などが含まれます。工事費全体の中核をなす部分です。

間接工事費とは、工事の目的物そのものではなく、工事を進めるために必要となる費用です。共通仮設費と現場管理費で構成され、仮設事務所、安全対策、現場監督の人件費などが含まれます。

共通仮設費とは、複数の工種に共通して使う仮設物や準備作業にかかる費用です。仮設事務所・仮囲い・仮設電気・工事用道路・整理清掃などが該当します。工事の規模や現場条件によって金額が大きく変わります。

現場管理費とは、工事現場を運営・管理するために必要な費用です。現場監督や事務員の人件費、労災保険料、通信費、交通費、安全管理費などが含まれます。一般管理費とは異なり、特定の現場に紐づけて計上します。

一般管理費とは、本社や支店の運営に必要な費用で、特定の工事現場に直接紐づかないものです。役員報酬、本社事務員の給与、事務所家賃、減価償却費などが該当します。各工事に一定の割合で配賦して見積りに含めます。

諸経費とは、見積書において直接工事費以外の費用をまとめて示す項目です。一般に共通仮設費・現場管理費・一般管理費を含み、会社の利益もここに織り込まれます。内訳を示さず率で表すことも多く、発注者から説明を求められる場面があります。

材料費とは、工事に使用する資材の購入費用です。設備工事では配管・継手・電線・器具・機器などが該当します。資材価格は市況で変動するため、見積り時点の単価と発注時点の単価の差が利益を圧迫することがあります。

労務費とは、工事に従事する職人や作業員の人件費です。人工（にんく）を単位として、必要な作業日数に労務単価を掛けて算出します。技能や資格の有無によって単価が変わります。

人工（にんく）とは、職人1人が1日（おおむね8時間）作業することを1単位として数える、労務量の単位です。「この工事は3人工」のように使い、必要な人工数に労務単価を掛けて労務費を算出します。作業の難易度や資格の要否によって単価が変わります。