- 2024年08月02日
水道屋(設備屋)におすすめのふるさと納税返礼品の工具8選
水道工事に関する知識
水道屋や設備屋の作業で使う工具を、ふるさと納税を利用して購入できる場合があります。ふるさと納税は希望する各自治体に寄付ができる制度で、さまざまな返礼品が用意されています。日本有数の製造技術による高品質な工具を新調するために、利用を検討する人もいるでしょう。
本記事では、ふるさと納税を利用するメリットや、水道屋や設備屋の活動に使える返礼品のおすすめなどについて解説します。ふるさと納税に興味のある人や、現場業務に必要な道具を揃えるために役立つ制度を知りたい人は、ぜひ参考にしてください。
コンテンツ
水道屋がふるさと納税を活用するメリット
ふるさと納税を利用することで、さまざまなメリットが期待できます。主なメリットを紹介します。希望する地域に寄付できる
ふるさと納税は、好きな地域や応援したい地方自治体を選んで寄付することが可能です。自分が生まれ育った地元以外でも、全国の都道府県や市区町村を寄付先として自由に選んで貢献できます。また、自治体によっては、子育て支援や環境保全、動物愛護など寄附金の使い道を指定することも可能です。
返礼品がもらえる
ふるさと納税では、各自治体の名産品などの返礼品を受け取れます。寄付金額には上限がありますが、自己負担額2,000円だけで好きな返礼品がもらえるため、返礼品で寄付先を選ぶ人もいます。食料品や日用品、家具などの商品をはじめ、旅行やサービスなど幅広い返礼品が用意されているので、楽しみながら選べるでしょう。
節税に役立つ
ふるさと納税を利用すると、確定申告にて控除が受けられるため節税につながります。ふるさと納税で寄付した金額から自己負担額の2,000円を差し引いた金額は寄附金控除に該当し、所得額控除として納める税金が減額されます。複雑な申告手続きが不要
ふるさと納税による控除を受けるためには、個人事業主が毎年行う確定申告の際に合わせて手続きが可能です。また、会社員など確定申告が不要な場合は、寄付した自治体が5つ以下の場合、「ワンストップ特例制度」により申請書提出だけで控除が受けられます。水道屋(設備屋)におすすめのふるさと納税返礼品8選
ここからは、水道屋や設備屋の業務に役立つふるさと納税の返礼品を紹介します。職人の技術が光る高品質な工具などを揃えるために、ぜひお役立てください。HiKOKI インパクトドライバ(茨城県ひたちなか市)
HiKOKI(ハイコーキ)のインパクトドライバは、茨城県ひたちなか市が提供する返礼品です。プロの職人にも愛用者が多いメーカーの高品質な製品で、建設現場作業から家庭用DIYまで幅広く活躍します。独自の電子制御により、打撃タイミングを最適化しているため、スムーズで安定したねじ締めが可能です。また、モーターの発熱が抑えられており、連続作業もスムーズに行えます。4段階のパワー調節はボタン1つで切り替え可能で、自宅でのちょっとした家具の組み立てなどにも役立ちます。
ボールラチェットドライバーセット(大阪府河内長野市)
大阪府河内長野市の返礼品は、TONE(トネ)製のボールラチェットドライバーセットです。ラチェット機構を備えた多機能ドライバーで、専用ドライバー軸を差し込み、ノブを切り替えてスムーズな作業をサポートします。刃数は72枚なので、細かな送りが可能です。スリム軸を採用しており、狭い隙間の作業もスムーズに行えます。複数のプラス、マイナス、ヘキサゴンがすっきり収まるケース入りで、持ち運びも簡単です。
ふるさと納税「ボールラチェットドライバーセット」
ハンマープライヤー(新潟県三条市)
工具や調理器具などで有名な新潟県燕三条では、返礼品として老舗工具メーカー「スリーピークス技研」のハンマープライヤーを提供しています。ペグハンマーとプライヤーが一つになった革新的な2WAYアウトドアギアは、クラウドファンディングで目標金額1600%以上を達成した名品です。ハンマーで「つかめる」という便利さが魅力で、ペグを打つ、抜くことに加えて網や蓋を使う、キャンプギアを修理するなど、アウトドアのあらゆるシーンで活躍します。耐熱仕様のため、ダッチオーブンや焚き火、薪などの移動にも使えます。
ハンマーは先端が銅製で、衝撃を抑えた打ち心地を実現しています。本体は炭素鋼製のため、熱処理によって硬度が高められており、耐久性があります。ハンマーのヘッドはパーツ交換も可能なので、長く使用できるでしょう。
ふるさと納税「ハンマープライヤー」
日置電機 デジタルマルチメータ(長野県上田市)
長野県上田市の返礼品は、市内に本社を構える日置電機の「デジタルマルチメータ」です。設定ミスによる電気事故を防ぐ電圧入力保護機能により、電圧測定でロータリスイッチを間違えてしまっても 漏電ブレーカーの遮断やアークの心配がありません。軽量設計で、コンパクトなポケットサイズの高機能テスターとしては世界初と言われます。また、プローブの差し込み口は背面に設置されており、画面が見やすいよう配慮されています。テストリードを本体に巻き付けられるので、すっきりと収納できる点も便利です。
ふるさと納税「日置電機 デジタルマルチメータ」
MITOLOY L型ホローレンチ(茨城県水戸市)
MITOLOY(ミトロイ)の「L型ホローレンチ(9本組セット)」は、茨城県水戸市の返礼品です。六角棒レンチのサイズ違いがセットになっていて、各種六角穴付きボルトなどの締め付けや緩め作業で活躍します。本体は硬質クロムメッキ仕上げで、強度がしっかり確保されています。また、ボールポイント首元は応力分散に配慮しており、折れにくい仕様です。1セット持っていると、幅広い電化製品や家具の部品などを扱う際に使えるでしょう。
ふるさと納税「MITOLOY L型ホローレンチ」
トップ工業 工具41点セット(新潟県三条市)
新潟県三条市では、市内に拠点を構えるトップ工業株式会社の「オリジナル工具41点セット」を返礼品として提供しています。設備工事や自動車整備といった本格的な現場作業から、DIYまで多くのシーンで活用できます。高品質なデザインの取手付きトレーや専用収納ケースが付いており、持ち運びにも便利です。
ふるさと納税「トップ工業 工具41点セット」
KTC 9.5sq.工具56点セット(京都府久御山町)
京都府久御山町のふるさと納税では、KTC製の「工具セット」が返礼品として受け取れます。両開きメタルケースは、オープンすると内蔵トレイが左右に展開され、必要なアイテムもすぐに見つけることが可能です。アルミダイキャスト製のビルトインハンドルは、収納状態から持ち上げるだけで携帯できる状態になり、置いて手を放すと自重でハンドルが収納される仕様です。南京錠等による施錠も可能で、セキュリティ性も備えています。
ふるさと納税「KTC 9.5sq.工具56点セット」
サービスボードセット(大阪府河内長野市)
大阪府河内長野市の返礼品は、トネ(TONE)社のシャッター付きのサービスボードセットです。ケースは吊り下げて使えるタイプのため、工具の整理整頓が簡単に行えます。ラチェットレンチから複数のソケット、コンビネーションスパナ、貫通ドライバーまで膨大な種類の工具が1セットにまとまっています。幅広いシーンで対応できるオールマイティなセットは、家庭用据え置き工具としてもおすすめです。
ふるさと納税「サービスボードセット」
まとめ
水道屋や設備屋として現場で使用する工具は、ふるさと納税の返礼品として入手することが可能です。質の良い工具は現場での精密さを要する作業には欠かせません。節税対策や地域貢献にも役立つふるさと納税を、この機会に利用してみてはいかがでしょうか。水道設備工事の業務効率化には、専用CADソフトの導入・活用もおすすめです。「plusCAD水道V」は、水道工事や設備工事に特化した機能を備えたソフトウェアです。設計図や施工図の作図・編集だけでなく、各自治体への申請書類の作成もまとめて行えます。サポート体制も充実しており、スムーズな導入が可能ですので、まずはお気軽にご相談ください。
上下水道申請専用CAD「plusCAD水道V」
ふるさと納税についてよくある質問
ふるさと納税の上限額は?
ふるさと納税で控除の対象となる上限額は、1年間の総所得や家族構成などによって変わります。総務省のホームページにて、「ふるさと納税を行う方本人の給与収入」と「ふるさと納税を行う方の家族構成」別に上限額の目安が公開されているので、参考にしてみましょう。ふるさと納税で控除できる税金は?
ふるさと納税で控除の対象となるのは、所得税と住民税です。所得税は、寄附した金額に応じて納税額が減額され、以下の計算式で算出できます。ふるさと納税の寄附金額 − 2,000円 × 所得税の税率 = 所得税額
住民税の場合、以下のように基本分と特例分に分けて控除額を計算します。
基本分 : (ふるさと納税の寄附金額−2,000円)× 10%
特例分:(ふるさと納税の寄附金額−2,000円)×(100% − 10%(基本分)− 所得税の税率)
ふるさと納税はどのように始めるの?
ふるさと納税を利用する際には、以下の手順で進めます。- ふるさと納税で寄付する地方自治体を選ぶ
- 専用サイトで申し込みを行う
- 寄付先の自治体から返礼品や証明書を受け取る
自治体の返礼品と「寄附金受領証明書」が届くタイミングは、寄付内容や自治体により異なります。寄附金受領証明書は、確定申告で必要となるため保管しておきましょう。
ふるさと納税を利用する際の注意点は?
ふるさと納税は、返礼品や節税、地域貢献といった多くのメリットが期待できますが、デメリットもあります。考えられるデメリットは以下の通りです。- 上限額がわかりにくい
- 上限額を超過すると所得控除の対象外となる
- 確定申告が必要な場合ワンストップ特例制度が使えない
- 節税の効果と手元の資金とのバランスが難しい
ふるさと納税による控除額は、世帯の所得額や家族構成によって決められるため、毎年変動します。特に収入が変動しやすい個人事業主は上限額を把握しづらいかもしれません。上限額を超えた分は控除の対象外となるため、余裕を持って利用することをおすすめします。
また、確定申告が必要な人はワンストップ特例制度が使えない点にも注意が必要です。さらに、ふるさと納税によって節税効果が期待できるとはいえ、納税額によっては損してしまう可能性があるため、バランスも考慮する必要があるでしょう。
自分が住んでいる自治体の返礼品はもらえる?
一部自治体を除き、ふるさと納税で自分の住んでいる自治体に寄付することはできますが、返礼品はもらえません。自分の住む自治体へ寄付することは、通常の税金と同じ扱いになるため、返礼品を提供する必要がないと判断されているからです。住民税を収めている自治体の返礼品が魅力的だからといって、ふるさと納税を利用しても返礼品は受け取れない点に注意しましょう。